マツダ 電動化に1兆5000億円投資 2030年時点で30-40%をBEVに

マツダが発表したVISION STUDY MODEL
マツダは、中期経営計画のアップデートと2030年に向けた経営の基本方針を発表した。2030年までにBEV(電気自動車)などの電動化対応に車載電池の調達費も含めて1兆5000億円を投じる。

BEV専用車はフェーズ2(2025-27年)の後半に登場

2030年までを3つのフェーズに分ける。

まず注目されるのが電動化戦略のアップデートだ。

2030年までを3つのフェーズに分ける。
フェーズ1:2022-2024年
フェーズ2:2025-2027年
フェーズ3:2028-2030年

としている。

フェーズ1では本格的電動化時代に向けた開発・生産領域の技術開発の強化
フェーズ2では、マルチ電動化技術をさらに磨き、フルに活用し、フェーズ2の後半からBEV専用車の先行導入を開始
フェーズ3でBEV承認を本格導入する。これまでは2030年に25%としていた世界生産に占めるBEV比率を30-40%程度まで高める。

第1フェーズでは、既存の技術資産である「マルチ電動化技術」をフルに活用して、商品を投入し、市場の規制に対応する。

丸本社長の説明によれば
「マツダのビルディングブロック構想に基づき電動化の技術資産を積み上げ、スモール・ラージ商品群からなる「マルチソリューションスケーラブルアーキテクチャー」の投資を終えつつあります。投資した資産を有効活用し、収益を上げ回収を図りながら新たな資産へ投資をする、このような取り組みを継続してまいります。このフェーズでは、ラージ商品群CX-60に続きCX-70、CX-80、CX-90を投入し、プラグインハイブリッドやディーゼルのマイルドハイブリッドなど環境と走りを両立する商品で収益力を向上させ、さらにバッテリーEV専用車の技術開発を本格化させます」
という。

「第2フェーズでは、電動化への移行期間における燃費向上によるCO₂削減を目指し、これまで積み上げてきた技術資産を有効に使った「新しいハイブリッドシステム」を導入するなどマルチ電動化技術をさらに磨いていきます。電動化が先行する中国市場において、EV専用車を導入するほかグローバルにEVの導入を開始いたします。一方、内燃機関は熱効率のさらなる改善技術の適用や再生可能燃料の実現性に備え、その効率を極限まで進化させていきます」(丸本社長)

第3フェーズでは、BEV専用車の本格導入を進めるとともに、外部環境の変化の大きさや自社の財務基盤強化の進捗を踏まえ、電池生産への投資なども視野に入れた本格的電動化に軸足を移していくという。

BEVでもっとも重要なバッテリーについては、従来のプライムプラネットエナジー&ソリューションズ(PPES)に加えてエンビジョンAESCから新たに調達する。エンビジョンAESCは中国エネルギー大手の傘下で日産も出資している。日産とNECが合弁で設立したAESCが2018年にエンビジョンに事業譲渡されてできたのが、エンビジョンAESCだ。電池の調達費用は30年までの累計で数千億円に上る模様だ。

また、SiC(シリコンカーバイド)パワー半導体を含むインターバーの開発についてはローム、今仙電機製作所とⅢ者共同開発契約を締結。モーター技術に関しては富田電機と共同開発契約を結び、次世代に向けた電動駆動ユニットの開発を進める。

オンド(本社・広島):パワートレーン系機能ユニットや部品
中央化成品(本社:東京):化学製品
広島アルミニウム工業(本社・広島):アルミニウム合金鋳造など
ヒロテック(本社・広島):自動車部品(ドア、排気系部品)、金型、治具など
富田電機(本社・台湾):電動車両動力システム、工業用モーター技術、製造
今仙電機製作所(本社・愛知県):電動車向け電源システム
ローム(本社・京都):半導体

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