ホンダ、NEXCO中日本「高速道路の自動運転時代に向けた路車協調実証実験」に参画。コネクテッド車両や交通インフラ情報を活用

ユースケースイメージ
Hondaの研究開発子会社である本田技術研究所(以下、Honda)は、ソフトバンクと連携し、安全で安心して移動できる社会の実現を目指して、中日本高速道路(以下、NEXCO中日本)が新東名高速道路の建設中区間で行なう「高速道路の自動運転時代に向けた路車協調実証実験」に参画することを発表した。

Hondaは、これまでソフトバンクとともに、通信を活用したコネクテッド車両の技術検証を進めてきており、今回の取り組みでは、非コネクテッド車両も含む交通インフラからの情報の活用や、二輪車と四輪車が通信でつながることで、事故が起きる手前でリスクを予兆・回避するなど、より安全で安心して移動できる社会の実現に向けたユースケースの検証が行なわれる。

今回のユースケース検証では、道路に設置される路側センサーにて非コネクテッド車両を含む走行車両の情報(位置・速度など)を道路管制センターに送信、走行するコネクテッド車両の情報を、セルラー通信を活用してリアルタイムで収集し、情報連携プラットフォームへ送信する。これらの情報を統合し、情報連携プラットフォームにて衝突リスクの解析・判定を実施し、急な車線変更や周辺車両の状況など予測されるリスク情報を周辺のコネクテッド車両に通知することで、リスクに対する回避行動を促す。

Hondaは誰もが事故に遭わない交通社会の実現に向け、通信技術の活用により、全ての交通参加者がつながり、共存できる「協調安全社会」の実現に取り組んでいる。「安全・安心ネットワーク技術」は、路側カメラ、車載カメラ・センサーやスマートフォンからの車両情報・交通環境の情報などをサーバーに集約し、仮想空間上で交通環境を再現する。仮想空間上では、人の状態・特性を考慮した上で事故リスクの高い交通参加者の行動を予測、シミュレーションし、リスクを回避できる最適な支援情報が導き出される。それらの支援情報を「協調型リスクHMI(ヒューマンマシンインターフェース)」により、二輪/四輪運転者や歩行者へ直感的に知らせることで、事故が起こりうる前に回避行動を促す。

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