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トヨタの受賞は11回目
都内で開催された日本カー・オブ・ザ・イヤー2023-2024の最終選考会で60名の選考委員による投票結果が発表された。
ぶっちぎりでトップとなったのは、トヨタ・プリウス。2位のBMW X1（150点）3位のホンダZR-V（100点）を大きく引き離す360点を集めての堂々の日本カー・オブ・ザ・イヤー2023-2024の受賞となった。
トヨタ車の受賞は2019-202年 RAV4以来11台目
過去の受賞車は以下の通り
- 2019-202年 RAV4
- 2009-2010 トヨタ・プリウス（3代目）
- 2008-2009 トヨタiQ
- 2006-2007 レクサスLS460
- 1999-2000 トヨタ・ヴィッツ／プラッツ／ファンカーゴ
- 1998-1999 トヨタ・アルテッツァ
- 1997-1998 トヨタ・プリウス（初代）
- 1989-1990 トヨタ・セルシオ
- 1984-1985 トヨタMR2
- 1981-1982 トヨタ・ソアラ
<授賞理由>
ハイブリッド車のパイオニアであり、⻑く牽引役、推進役を務め続けたプリウスが、5代目にしてつい にその殻を破った。ハイブリッド技術が一般化した今、もはやそのシンボルである必要はなく、自らブ レークスルーを図り新しいフェーズへ移行したのである。 首脳陣からはコモディティ化を進める案も出たが、それを覆したのは開発陣の熱意。クリーンな車と いうだけでなく、愛される車を目指した。 これまで空力性能最優先だったボディは、スタイリッシュなモノフォルムに大変身。Cd値では従来型 に少し劣るものの、前面投影面積を減らすことでCdA値は従来型並みに抑えることに成功している。 その上で低重心化とロングホイールベース化を図り、動的性能の著しい向上を実現したことが高く評 価された。操縦性はプリウス史上最も敏捷かつ正確なものに変貌を遂げ、スポーツドライビングが楽し める。
インポート・カー・オブ・ザ・イヤーはBMW X1
カー・オブ・ザ・イヤーに国産車が選ばれた場合、インポートカーのトップに与えられる「インポート・カー・オブ・ザ・イヤー」は、BMW X1が受賞した。総得点でもプリウスに次ぐ得票を得て堂々の受賞となった。BMWのインポートカー・オブ・ザ・イヤー受賞は、2019-2020のBMW ３シリーズ以来だ。
<授賞理由>
日本市場に相応しいコンパクトサイズでありながら、BMWらしい動的質感の高さを実現。パワー・オ ブ・チョイス。つまりユーザーのライフスタイルに応じてBEV、ガソリン、48Vマイルドハイブリッド・ ディーゼルの3種類のパワーユニットが用意され、そのどれもがハイレベルな走行性能を獲得している点 が支持された。 補助金を含めればほぼ同一のプライスレンジに収まるインポーターの努力も見逃せない。
デザイン・カー・オブ・ザ・イヤーは三菱デリカミニ
デザイン・カー・オブ・ザ・イヤーの栄冠に輝いたのは三菱デリカミニだ。2位のプリウスを引き離しての堂々の受賞だ。
<授賞理由>
近年厳ついフロントマスクがブランド・ランゲージだった三菱が一転、愛らしく魅力的な表情を採用 したことが評価された。しかも販売台数はekクロススペースの3倍強を達成。デザインが商品性の高さに 直結する大切な要素であることを自ら証明してみせた。 同社にとってアイコン的存在でもあるデリカのモデル名を用いるだけでなく、外観面でも同じ世界観 を共有した意義も大きい。
テクノロジー・カー・オブ・ザ・イヤーは日産セレナ
すぐれたテクノロジーのクルマに与えられるテクノロジー・カー・オブ・ザ・イヤーは、日産セレナが受賞した。新世代のe-POWER、とくに発電用に新開発されたエンジンの評価が高かった。
<授賞理由>
「セレナはモノより思い出」の公約通り、脇役に徹するための数々のテクノロジーが高評価を呼んだ 。ミニバンでありながら高速道路でハンズオフ可能なプロパイロット2.0を最上級グレードに採用。空力 面ではミニバンの弱点である横風に強い細部処理を施す等抜かりない。 5ナンバー枠に収めながらタイヤサイズを拡大したにも関わらず、従来型並みの室内スペースを確保。 e-POWER用に新開発された3気筒1.4lエンジンに対する評価も高い。
実行委員会特別賞：日本自動車工業会 ジャパンモビリティショー2023
実行委員が選ぶ実行委員会特別賞は、一般社団法人日本自動車工業会が選ばれた。111万2000人を集めて成功を収めたジャパンモビリティショー2023に対する高い評価が受賞に繋がった。
<授賞理由>
4年ぶり開催の「東京モーターショー」を「ジャパンモビリティショー2023」と改称し、新しいコン セプトを打ち立て、「人と人」、「会社と会社」、「人や会社と社会」を繋げる役割としてのモビリテ ィの重要性を確立し、スタートアップ企業を含めた日本のモビリティ産業全般に新たな道筋を示したこ とを高く評価する。