いすゞグループはこれまでも、物流の最適化のために自動運転やデジタルトランスフォーメーション（DX）といった先端領域でAI技術を活用してきた。目まぐるしいスピードで激しく変化する現代において、将来の環境・社会を正しく予測し、新しい価値を提供していくには、物流の枠組みにとらわれず、従来の発想にはなかった革新的な視点が必要とされる。いすゞは、その強力な手段の一つがAI技術であり、また、その活用が将来の成長に不可欠と考えている。
いすゞグループは4月に中期経営計画「ISUZU Transformation – Growth to 2030（IX）」を発表し、①自動運転ソリューション、②コネクテッドサービス、③カーボンニュートラルソリューション――の3領域を将来の新たな収益源として、2030年代には売上高1兆円規模の事業へと拡大することを目指している。本公募プログラムで得られた新たなAI技術のアイデアは、IXで掲げた新事業3領域を支える重要な基盤となりうるとともに、3領域を超えた新たな事業の創出につながる大きな可能性を秘めたものであるとされる。
テーマは「未来に役立つこれまでにないAIの手法とそれが生み出す価値」。募集期間は9月1日（日）～11月30日（土）の3ヶ月間で、審査員は元 富士通研究所社長 原裕貴氏およびアルバータ大学コンピュータサイエンス学部教授 Matthew E. Taylor氏、いすゞなど計5者が務める。書類審査・面談審査を経て、来年3月末に受賞者が発表される。
