商品ラインナップの充実をはじめ、航続距離・充電時間・性能・コストといった課題解決に引き続き取り組み、カーボンニュートラル社会の実現に貢献することを目指す
ホンダとヤマハは原付一種市場において、強化される保安基準や排出ガス規制など法規制への対応、さらには電動化の推進など二輪車メーカーとして取り組むべき課題の解決に向け、2016年10月より協業に向けた業務提携についての検討を開始した。主に「50cc原付スクーターのOEM供給」「次期50cc原付ビジネススクーターの共同開発・OEM供給」「原付一種クラスの電動二輪車普及に向けた協業」について検討を行い、2018年3月から50cc原付スクーターのヤマハへのOEM供給を行っている。
また、ホンダ、ヤマハに川崎重工業、スズキを加えた4社は、2019年4月に日本国内における電動二輪車の普及を目的とした「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」を創設。電動二輪車普及の課題である、航続距離や充電時間への解決手法のひとつとして、共通利用を目的とした交換式バッテリーとバッテリー交換システムの標準化検討を進め、2021年3月に標準化（共通仕様）に合意した。
こうした取り組みに続き、ホンダとヤマハは、日本で個人の移動とビジネスに活用されている原付一種において、引き続き多くのユーザーニーズに応える電動二輪車を提供していくために、共通仕様に適合した交換式バッテリー「Honda Mobile Power Pack e:（モバイルパワーパック イー）」を動力用電源とする「EM1 e:」「BENLY e:Ⅰ」をベースとした車両のOEM供給に合意した。
両社は原付一種クラスでの電動二輪車の普及に向け、商品ラインナップの充実をはじめ、課題となっている航続距離・充電時間・性能・コストといった解決に引き続き取り組み、カーボンニュートラル社会の実現に貢献することを目指す。