マツダとパナソニック エナジーはかねてより車載用リチウムイオン電池の供給に向けた合意書を締結、中長期的パートナーシップの構築に向けて協議を深めてきたが、2024年9月6日、本協業に関わる電池の生産増強および技術開発に関して、経済産業省より『蓄電池に係る安定供給確保計画』として認定された。マツダは『2030経営方針』に基づいた電動化計画を推進しているが、これにより、同社が2027年以降に導入予定のEV専用プラットフォームを採用した初のバッテリーEV向けに、パナソニック エナジーが生産する次世代円筒形リチウムイオン電池を供給する本格的な準備が開始される。
パナソニック エナジーは大阪府の住之江工場および貝塚工場で2027年以降に円筒形リチウムイオン電池セルを生産しマツダへ供給、マツダでモジュール・パック化する計画。両社の協業によるパナソニック エナジーの国内拠点における電池セル生産能力は2030年までに年間10GWhを目指している。日本政府は2050年までのカーボンニュートラル実現を目指しており、蓄電池の製造基盤とサプライチェーンの強化を進めているが、本協業は、その取り組みに積極的に貢献し、電動車両の普及とともに、蓄電池産業の競争力を高める狙いもある。
マツダの毛籠勝弘社長は、「マツダはカーボンニュートラルの実現に向け、お客様のニーズ、ウォンツ、ライフスタイルに合わせた多様なソリューションで電動化を進めています。パナソニック エナジー株式会社から供給いただいたく高効率・高性能かつ安全性を備えた電池を最大限活用し、デザインと利便性や航続距離を両立させたマツダらしいバッテリーEV をお客様にお届けしてまいります」と語り、パナソニック エナジー社長執行役員の只信一生氏は、「マツダ株式会社との協業を通じて、『幸せの追求と持続可能な環境が矛盾なく調和した社会の実現』という当社ミッションの達成に向けた取り組みを加速するとともに、バッテリーEV の普及と日本の蓄電池産業の競争力強化に貢献してまいります」と語った。
両社は、今回の協業を通じ、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを加速し、自動車と電池産業の発展に寄与していくという。
