オンライン記者会見したのは、自工会会長の豊田章男氏、副会長の片山正則氏、鈴木俊宏氏、佐藤恒治氏、内田誠氏、三部敏宏氏、日髙祥博氏、永塚誠一氏の8名。それぞれ、トヨタ、いすゞ、スズキ、トヨタ、日産、ホンダ、ヤマハ発動機のトップである（永塚副会長は自工会常勤）。
今回のオンライン記者会見のメインテーマは、開幕（10月28日）まで1ヵ月余りに迫ったジャパンモビリティショーについてだ。
冒頭、豊田会長は、次のように述べた。
「本日は、１か月後に迫ってまいりましたジャパンモビリティショーについてお話をさせていただきます 。少し時計の針を戻しまして、2018年5月私が2度目の自工会会長に就任した当時の状況からお話いたします。当時の自動車業界は、CASE革命により「100年に一度」と言われる大変革期に突入したところでした。次の100年もクルマはモビリティ社会の主役でいられるのか。これが私たちに突きつけられた命題であり、その象徴が来場者数が減少し続けてきた東京モーターショーだったと思います」
「私が自工会会長として最初に取り組んだテーマが2019年に開催を控えた「東京モーターショー改革」でした。私が関係者に伝えたことはただ一つ。「人が集まるモーターショーにチャレンジしよう」それだけでした。経済界協議会と連携し、日本の最新技術や未来を体感いただく「FUTURE EXPO」、ドローンショーやeモータースポーツ大会など、皆がやりたい、面白いと思う企画には、すべてゴーサインを出しました。その結果、130万人ものお客様にご来場いだき、多くの笑顔をいただくことができました」
「しかし、その2 か月後、私たちは、「コロナ」という、未曽有の危機に直面することになります。「移動すること」「集まること」が「悪」になり、私たちの日常は一変しました。しかし、失ったものばかりではありませんでした」
「私たち自動車産業で言えば、これまで当たり前だと思っていた「移動」が、実は、多くの人たちの働きによって支えられていることに気づくことができたと思います。そして、「クルマを走らせる550万人」が近づき、つながり、一つになって動き始めました。私たちの暮らしで言えば、皆が新しいコミュニケーション手段を求めた結果、オンラインミーティングやフードデリバリーなど、つながるための新しい技術・サービスが大きく進化いたしました。コロナ危機を乗り越えた今、「東京モーターショー改革」をさらに一歩、前に進めるという決意を込めて、本年から「ジャパンモビリティショー」に進化させてまいります。「クルマからモビリティへ」「東京からジャパンへ」特に「ジャパン」。日本には、素晴らしい技術がたくさんあります。未来をつくるために日々挑戦を続けておられる経営者もたくさんおられます。そんな人や技術が集まり、つながる場所をつくりたい。「日本発」の未来を世界に発信したい。そんな想いを「ジャパン」という言葉に込めました」
「今回のショーでは、過去最多となる400社以上の方々にご参加いただくことができました。スタートアップ企業と既存の企業をマッチングし、新しいビジネスの機会を提供することも考えております。また、モビリティが実現する未来や街を体感できる「TOKYO FUTURE TOUR」や水素エネルギーを使ったエンタメイベントなど、楽しい企画を予定しております」
「『乗りたい未来を、探しにいこう！』これが今回のテーマです。これから、実際にショーに登場する未来のモビリティや参加アーティスト、トークショーの出演者など、続々と情報を発信してまいりますので、ぜひ、乗りたい未来を探しに会場へお越しください。
自工会としても、この場にいるトップが中心となって全力でショーを盛り上げ、今回も100万人を超える方々にご来場いただきたいと思っております。私自身、時間が許す限り会場に足を運び、『笑顔』と『ありがとう』の連鎖をつくりたいと考えております」
「自動車はみんなで一緒にやる産業」「未来はみんなでつくるもの」だと思います。日本の未来をより良いものにするためにメディアの皆様からもぜひ応援いただきますようよろしくお願い申し上げます。
すでにチケット販売はスタートしている。Moto-Fanでも総力取材をする予定だが、ぜひ、東京ビッグサイトに足を運んで、リアルな体験をしていただきたい。