10月28日に一般公開されたジャパンモビリティショー（旧：東京モーターショー）が11月5日、幕を閉じた。同イベントを主催した一般社団法人 日本自動車工業会（自工会）は6日、このたびの来場者数が111万2000人となったと発表した。
東京モーターショーから名称が変わり、今年初めて開催されたジャパンモビリティショー。「乗りたい未来を、探しに行こう！」がテーマとして掲げられ、自動車メーカーや関連企業だけでなく、他産業やスタートアップの企業もこのイベントに出展し、計475の企業・団体が参加した。
自動車だけでなく、飛行機やロボットなどさまざまな“モビリティ”がディスプレイされたほか、「Tokyo Future Tour」などの主催者プログラムも企画され、大いにイベントを盛り上げた。
6日に自工会が公開したジャパンモビリティショーに関するデータは以下の通り。
●Tokyo Future Tour（主催者プログラム）：約50万人来場 ●Startup Future Factory/Pitch Contest & Award（スタートアップ企業116社参加）結果 ・グランプリ：株式会社NearMe（未来の感動部門）1000万円獲得 ・準グランプリ：Global Mobility Service 株式会社（未来の暮らし部門）100万円獲得 Zip Infrastructure 株式会社（未来の社会基盤部門）100万円獲得 ブース出展やビジネスマッチングを経た商談の継続数430件以上 ●Japan Future Session参加者/視聴者人数42,000人以上 ●子供向け商業体験型施設「Out of KidZania in Japan Mobility Show 2023」参加者数13,000人以上 ●公式アプリ「推しモビ図鑑」16万ダウンロード
自工会はジャパンモビリティショーの閉幕に際し、「ジャパンモビリティショーにご来場の皆さま、出展者の皆さまをはじめ、関わっていただいた全ての皆さまに、心より御礼申し上げます」と、感謝の意を表した。
「この国の自動車産業は550万人、モビリティ産業では850万人が働いています。これからのモビリティは「単なる移動手段」だけではなく、「ヒトを動かす、モノを動かす、ココロを動かす」ものであり続けたいと思います。様々な産業に関わる新しい仲間と一緒に、日本を動かす原動力となる所存です」
