同社では生産性の向上と販売や物流におけるコスト削減に努めてきたが、世界的なインフレや調達コストの上昇、エネルギー価格や人件費、原材料価格の上昇が製造費に大きな影響を与えている。それに対して、自社の企業努力のみでこれを吸収することは困難な状況と判断し、このたび価格改定を決定した。
対象商品は以下のとおり。値上げ率は平均5〜8%で、商品により改定率が異なる。詳細は後日発表、同社公式サイトを参照のこと。
●対象商品
・乗用車、ライトトラック用タイヤ（夏・冬）
・二輪車用タイヤ
・トラック、バス用タイヤ（夏・冬）
・チューブ・フラップ