生産拠点のカーボンニュートラル化を推進
導入された再エネ電力は東京電力エナジーパートナーが調達するトラッキング付きFIT非化石証書※1と再エネ指定の非FIT非化石証書※2が付与されたもので、使用電力は実質的に100％再生可能エネルギー由来かつCO₂排出量ゼロとみなされる。三島工場は横浜ゴムが供給するモータースポーツ用タイヤを生産しており、全日本スーパーフォーミュラ選手権（日本／以下、スーパーフォーミュラ）やSUPER GT（日本）、ニュルブルクリンク24時間レース（ドイツ）、パイクスピーク・インターナショナル・ヒルクライム（米国）など国内外のトップカテゴリーに供給している。
今回の取り組みは、カーボンニュートラルの達成とモータースポーツの持続可能な進化・発展を目指す活動の一環として実施されたものである。横浜ゴムは「2050年にCO₂排出ネットゼロ」を目標に掲げており、生産拠点のカーボンニュートラル化、再生可能エネルギーの自給・調達や省エネ活動、植樹や生物多様性保全によるネイチャーポジティブなどを推進している。また、環境活動ではカーボンニュートラルのほかに、サーキュラーエコノミーとして「2050年にサステナブル原料100％」を目標としている。
横浜ゴムは、モータースポーツ活動においてもカーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを目指した様々な取り組みを加速させている。その成果のひとつが今シーズンのスーパーフォーミュラに供給するタイヤだ。ドライ用タイヤは従来タイヤと同等のグリップ性能を維持しながら、サステナブル素材比率33%※3を達成し、さらに今回三島工場に導入した再エネ電力を使用して生産されています。4月の開幕戦からドライ用タイヤ、7月からはウェット用タイヤも供給する予定で、今後もサステナブル比率をさらに向上したタイヤ開発を継続する。
横浜ゴムグループは、2021年度から2023年度までの中期経営計画「Yokohama Transformation 2023（YX2023）」（ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーサン）のサステナビリティ経営において「未来への思いやり」をスローガンに掲げ、事業活動を通じた社会課題への貢献を持続的な企業価値向上に繋げていく。
【注釈】
※1：FIT非化石証書はFIT（固定価格買い取り制度）の適用を受ける太陽光、風力、小水力、バイオマスなどの再生可能エネルギー由来の証書で、トラッキング付きFIT非化石証書は電源の特定や産地と紐付けされた電源種別などの情報を付与した証書。事業活動のエネルギーを100％再生可能エネルギーでまかなうことを目指す国際イニシアチブ「RE100」、持続可能な経済の実現を目指す国際的な環境非営利団体「CDP」、気候関連財務情報開示タスクフォース「TCFD」への報告に活用できる。
※2：FIT（固定価格買い取り制度）の適用を受けない再生可能エネルギー由来の証書で大型水力発電などがある。
※3：天然ゴム、アブラヤシの実やオレンジの皮から生成したオイルなど各種自然由来の配合剤を活用するとともに、リサイクル鉄や廃タイヤから再生したリサイクルゴム、さらにマスバランス方式の合成ゴムを採用することで原材料全体の約33%をサステナブル素材とした。