安全確保のカギとなる!現地観測にもとづく速やかな規制判断

高速道路を走る車
高速道路は安全のために連続雨量や平均風速によって通行止めの判断を行なっている。

高速道路では、ドライバーの安全を守るために現地の観測値や気象予測にもとづいた通行規制のしくみが整えられており、これは強風や大雨といった気象状況が悪化した際に、事故や二次災害を未然に防ぐことを目的としたものである。

そこで知っておきたいのが、実際にどの程度の風速・雨量が通行止めの判断基準となっているかという点だ。

NEXCO東日本が公開している資料「異常気象等による事前通行規制基準」では、一般的な目安として平均風速が25m/s(メートル毎秒)以上になると通行止めの対象となるケースが多く示されている。

また、雨量に関しては降り始めからの連続雨量が150mmから250mm程度に達すると規制が検討されるようだ。

風速25m/s(メートル毎秒)とは、屋外で立っていることが難しく何かにつかまっていなければ倒れてしまうほどの強風であり、走行中の大型車が横転したり乗用車が風にあおられて大きく流されたりする状態を指す場合が多い。

ゲリラ豪雨
区間によって地形的特性があることも考慮しつつ道路管理者がデータなどを元にして通行止めを行なっている。

また、連続雨量150mmから250mmという数値は一般的な地域の1か月分から数か月分に相当する雨量がわずか半日や一日程度で一気に降るイメージに近いといえる。

ただし、この基準値は橋梁やトンネル、山間部など区間ごとの地形的特性によって異なるかたちとなるため、同じ風速や雨量であっても、区間によっては規制のタイミングに差が生じることがある点は理解しておきたい。

つまり、こうした基準は道路管理者が長年の観測データや過去の交通事故事例をもとに設定しているものであり、決して一律の数値で管理されているわけではないのである。

予防的措置が増加中!早期通行止めの判断が広がる背景とは

通行止め
近年では線状降水帯などによる激しい雨から引き起こされる土砂崩れなどの災害リスクが高まっている。

一方で、近年はこうした基準値に到達する前の段階で通行止めが実施されるケースも増えているという。

その背景にあるのが、激甚化する大雨や線状降水帯による土砂崩れなど、予測が難しい災害リスクの高まりである。

被害が発生してからでは通行車両の安全を確保できないため、道路管理者は気象予測の段階で危険性が高いと判断した場合、実際の雨量規制値に達する前であっても予防的通行止めに踏み切る対応を取るようになっているという。

雨の家
不要な外出は避け、走行中でも逐一情報をチェックするなど行動の切り替えが大切である。

こうした流れは、被害を未然に防ぐという観点からは合理的な判断といえるだろう。

もしこうした予防的な通行止めが発表された場合、ドライバー側も速やかに情報を確認し、行動を切り替える必要がある。

そのためには道路交通情報を出発前や走行中にこまめに確認する習慣が欠かせないほか、大雨警報や暴風警報が発令された段階、あるいは気象予測の時点で高速道路の利用が予測される場合には、不要不急の外出や高速利用そのものを控える判断も重要になりそうだ。

女性ドライバー
天候が悪いときには情報をキャッチし、高速道路が通行止めとなっているのかどうかを確認しよう。

このように、高速道路の通行規制は現地観測と予測にもとづいて段階的に判断されるしくみとなっているが、近年はより早期の予防的措置が広がりつつあることを念頭に置きたい。

悪天候が予想される際には事前に道路交通情報を確認し、無理のない判断で安全な移動を心がけていこう。