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海上自衛隊は陸上用と艦艇用の２機種を導入
海上自衛隊は2機種を取得する。まず「滞空型UAV」として、米国ゼネラル・アトミクス社製の「MQ-9Bシーガーディアン」を導入することが昨年11月に明らかとなった。同機は翼幅24mで、20～40時間の滞空時間を有する長時間偵察用のUAVであり、地上の航空基地から運用され、有人哨戒機部隊を補完する。
次に、『艦載型UAV（小型）』として、導入される米国シールドAI社製「V-BAT」は、冒頭に掲載した写真のとおり非常に面白いカタチをしている。垂直離着陸能力があり、12フィート四方（3.7m四方）のスペースがあれば運用できるようだ。また、巡航時には横向きとなり、翼で揚力を得て飛行するため、最大10時間もの滞空を可能としている。護衛艦のヘリ甲板で運用が可能であり、警戒監視や情報収集に用いられる。
自爆ドローンを導入する陸上自衛隊
陸上自衛隊では、偵察用として「UAV（中域用）機能向上型」や「UAV（狭域用）」・「UAV（狭域用）汎用型」などの名称で、部隊の規模にあわせて複数の機種が導入される。また、注目したいのは「小型攻撃用UAV」だ。こちらは偵察も可能だが、弾頭を搭載して目標に突入する、いわゆる「自爆ドローン」である。自爆ドローンについては、ウクライナ戦争でも多数投入されており、ご存じの方も多いだろう。
この「小型攻撃用UAV」にはI型・II型・III型の3機種があり、I型は軽量な個人携行型で主に対人攻撃用の小型なタイプ、II型も個人携行型だが軽装甲車両や小型舟艇を攻撃するタイプ、III型が車載型のやや大型なタイプ、となっている。
現時点では来年度予算で取得する機種は明らかになっていないが、これまでに実証試験としていくつかの機種が確認されている。I型では「ドローン40」や「ポイントブランク」、「Q-SLAM」、「ROTEM L」、II型では「ドローン81」や「HERO120」、III型では「スカイストライカー」など。導入される機種も、このいずれかになるのではないだろうか。また、II型は過去の資料で「令和7年度」の装備化を目指すとされており、次年度に取得されるのはII型の可能性が高い。
諸外国に比べて無人機の導入で出遅れた感のある自衛隊だが、2022年策定の「国家防衛戦略」以降は一転して積極的な導入を進めている。ここで紹介した無人航空機だけでなく、無人車両や無人船など、その幅はとても広い。現在発売中の『自衛隊新戦力図鑑2025』では、自衛隊が導入を予定する各種の無人機について、詳しく情報をまとめている。興味を持たれた方はぜひ、お読みいただきたい。
