住友ゴム、国内メーカー初のRFID搭載市販タイヤを発売。タイヤ個体識別が可能に

住友ゴム工業は、10月から国内メーカー初のタイヤ個体識別が可能となるRFID(Radio Frequency Identification)搭載市販タイヤを発売することを発表した。対象商品は、EV路線バス向けリブタイヤDUNLOP(ダンロップ)「e. ENASAVE SP148(イーエナセーブ エスピーイチヨンハチ)」およびタクシー用オールシーズンタイヤ DUNLOP「ALL SEASON MAXX AS1 for TAXI(オールシーズンマックス エーエスワン フォータクシー)」。

RFIDは、品質保証・クレーム対応・模倣品排除などのトレーサビリティを目的に、従来バーコードやQRコードを用いて行っていた個体識別を、電波を用いた無線通信技術によって確認する技術だ。住友ゴムは、2023年1月にRFIDを活用したタイヤトレーサビリティーの業界標準を策定する国際団体「GDSO(Global Data Service Organisation for Tyres and Automotive Components)」に加盟した。その後、量産タイヤ搭載に向けて課題であったタイヤ性能への影響やRFIDタグの耐久性などをクリアし、今回、発売に至った。

RFID搭載によって、将来的に製造・販売・使用などの様々なシーンでのタイヤデータが取得可能になる。使用状況や走行履歴などを分析することで、安全性や作業効率の改善に加え、リトレッド回数の向上や材料リサイクルの促進につなげていくことが期待される。今後は、リトレッドやメンテナンスなどのソリューションビジネスを中心に、より顧客の状況やニーズに合った付加価値の高いサービス提供に向けて開発が進められていく。

※リトレッド:摩耗したタイヤの基礎部分を活用して路面に接するトレッド部分に新しいゴムを貼り付けて再利用すること

住友ゴムは、2023年3月にタイヤ事業における独自のサーキュラーエコノミー構想である「TOWANOWA(トワノワ)」構想を策定した。さらに安全で高機能なタイヤの開発やソリューションサービスの拡充を通し、顧客へ新たな価値を提供する。

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