ボトルラベルの下に隠されたQRコードで購入者自身が真贋を判別できる仕組みを採り入れた
人間の身体を血液が巡っているように、オートバイのエンジンの中ではエンジンオイルが循環している。オイルは潤滑、密封、冷却、洗浄、防錆など幅広いタスクをこなして製品の品質を保ち、性能をフルに発揮させるために重要な役割を担う。
「だからこそ当社ではオイルを液体パーツと位置づけて、エンジンと同時に純正オイルを開発しています。身体にはそれぞれ適正な血液があるように、品質の悪いオイルをお客さまの大切な愛車に注ぐわけにはいきません。模倣品は、お客さまの安全にも関わる非常に重要な問題です」そう話すのは、ヤマハ発動機CX事業部の福島剛さんだ。
インドネシアでは近年、ヤマハ純正オイル「YAMALUBE（ヤマルーブ）」を騙った模倣品の摘発が相次いでいる。同社では顧客や販売店、そして世界中で信頼を積み上げてきた「YAMALUBE」ブランドを守るため、模倣品被害の根絶に全力を注ぎ、現地警察との連携により直近5年間で約30件の摘発に結びつけている。
「インドネシアではおよそ800万台もの当社製二輪車が活躍し、その多くが『YAMALUBE』を信頼して使ってくださっています。私たちにはそうしたお客さまを守る責務があると考えています」（福島さん）
最も被害が大きいとされる、ある地域での事例として「まず、調査員が一般のお客さまを装って末端の販売店を訪問します」と、知財戦略部の袴田ひかりさん。そこで各種の証拠を記録するとともに、購入したオイルの成分解析などを行って、「模倣品と判明すればすぐに警察に被害届を提出します」。逆に警察からも積極的な情報提供を受けるなど、相互に連携することで摘発が進んでいる。
被疑者に対してまず求めるのは、模倣品の販売停止とその廃棄だ。そのうえで、流通経路に関する情報提供や全国紙への謝罪広告掲載を条件とした和解案を提示し、これらに応じない場合には裁判となり、結果として被疑者が有罪判決を受けた事例も存在する。
「私たちは小規模の販売商を追い込みたいわけではありません」と袴田さん。「販売網を遡ることで模倣品を供給する存在を突き止め、法の下で模倣品被害をなくすことをミッションとしています」と続ける。
中には粗悪な模倣品を、それとは知らずに購入してしまう販売商や顧客も存在する。そうした皆さんの自衛の手段として、同社はボトルラベルの下に隠されたQRコードで購入者自らが真贋を判別できる仕組みも採り入れた。毅然とした態度、そして連携したネットワークを背景に、さまざまな角度からのアプローチで模倣品被害を減らし、ヤマハはユーザーのモーターサイクルライフを守っている。
ヤマハ純正オイル「YAMALUBE」の総需要は、世界でおよそ1億リットル。そのうち約4000万リットルが、二輪車大国であるインドネシア市場で消費されている。同国における徹底した模倣品摘発キャンペーンは、ユーザーの安全や愛車を守ることに加え、収益性といった事業貢献の視点でも非常に重要だ。同社はインドネシアをロールモデルとして、各国での展開も加速させる考えだ。