2024年後半、ホンダと日産の大規模合併の噂が自動車業界をざわつかせた。間もなく、三菱もこの提携に加わる可能性があると報じられた。しかし、協議開始とほぼ同時に頓挫し、合意には至っていない。
ホンダが対等合併ではなく、支配権を握るパートナーとなることを望んでいることが明らかになったことで、協議は決裂したと伝えられている。

それでも最新情報によると、3つの日本ブランドは引き続き協業に意欲的で、様々な方法を模索しているようだ。もっとも可能性のある分野であり、今後の鍵となるのは、北米市場への製品供給、電動ドライブトレイン技術の開発、先進的な自動車ソフトウェアシステムなどが挙げられる。
現代の自動車技術の開発コストはますます高騰しており、コストをより多くのモデルに分散させることで、予算に大きな差が生じる。この差は、より優れた車、より魅力的な価格、あるいはその両方につながる可能性がある。
ホンダの貝原典也副社長は、最近の決算発表で「相互に車種を補完的に供給するなど、様々な可能性を模索している」と認めたものの、具体的な計画はないと強調した。

一方、日産のイヴァン・エスピノサCEOは、「最近の協議は主に米国に焦点を当てており、関税という厳しい環境下において、北米でどのように協力できるかについて協議している」と述べている。
苦境の日産に限らず、自動車メーカーにとって、協業の道筋を見出すことはますます重要になっている。新技術開発に巨額の投資が必要となる業界において、コストの分担は負担を軽減する効果があるからだ。
日産は最近、三菱アウトランダー・プラグインハイブリッドのリバッジ版を米国で「ローグPHEV」として販売することになり、ハイブリッド車ラインナップの空白を埋めている。

一方三菱の目玉となりそうなのが、三菱版「リーフ」の発売だが、まだ市場には投入されていないものの、先日はそれらしきプロトタイプが目撃された。

EV市場の冷え込みで、各メーカーが単独で新型モデルに巨額の資金を投入するリスクを考えれば、協業という道は最善の策であり、3社が提携する可能性は高いとみられる。