ブリヂストン、国内6工場における購入電力を100%再生可能エネルギーに切り替え達成

再生可能エネルギー100%を達成したブリヂストン久留米工場
ブリヂストンは新たにタイヤ・原材料の国内6工場において使用するすべての購入電力を再生可能エネルギーに切り替えたことを発表した。また、化工品の2工場(関・熊本工場)でも再生可能エネルギーへの切り替えが開始されている。

購入電力を再生可能エネルギーに切り替え

ブリヂストンは2021年にはタイヤ4工場で100%再生可能エネルギー化が実現されており、今回の切り替えによる効果を含めた国内の生産拠点における再生可能エネルギー比率(電力)※1 は約90%。同社は再生可能エネルギー導入の推進を通じて、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」※2 で掲げる「Energyカーボンニュートラルなモビリティ社会の実現を支えること」にコミット。サステナビリティを経営の中核に据え、ビジョン「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」の下、ネイチャーポジティブ※3に向けて活動。「断トツ商品」を「創って売る」「使う」「戻す」といったバリューチェーン全体でカーボンニュートラル化、サーキュラーエコノミーの実現とビジネスを連動させる独自のサステナビリティビジネスモデルの進化に注力している。

カーボンニュートラル化の実現に向けては、2030年までにブリヂストンが排出するCO2の総量(Scope1、2)を2011年対比50%削減、2050年にカーボンニュートラルへという明確な目標を掲げている。また、「2030年 長期戦略アスピレーション(実現したい姿)」にて、生産拠点のグリーン&スマート工場化を推進し、グローバルでの再生可能エネルギー比率(電力)を2023年に50%以上、2030年までに約100%達成へ挑戦すると発表。目標の実現に向けて国内の工場の他にも欧州グループ会社(BSEMIA)の全拠点と中国の2工場(天津、無錫)などですべての購入電力を再生可能エネルギー由来の電力へと切り替える。同時に欧・米・タイ・日本の工場で太陽光発電による電力供給を開始するなど、グローバルの拠点でも取り組みを進めている。

ブリヂストン工場の概要

工場名生産品目エネルギー切り替え時期
彦根工場乗用車用・小型トラック用ラジアルタイヤ2021年6月
鳥栖工場乗用車用・小型トラック用ラジアルタイヤ2021年7月
下関工場鉱山・建設車両用ラジアルタイヤ・バイアスタイヤ2021年7月
北九州工場鉱山・建設車両用ラジアルタイヤ2021年7月
防府工場乗用車用・小型トラック用ラジアルタイヤ、鉱山・建設車両用ラジアルタイヤ2022年10月
栃木工場乗用車用・小型トラック用ラジアルタイヤ、トラック・バス用ラジアルタイヤ、モノレール用タイヤ2023年1月
那須工場乗用車用・小型トラック用ラジアルタイヤ、モーターサイクル用ラジアルタイヤ・バイアスタイヤ、農業機械用、産業車両用タイヤ2023年1月
久留米工場乗用車用、小型トラック用、航空機用、レーシング用、産業車両用タイヤ2023年4月
甘木工場トラック・バス用・小型トラック用ラジアルタイヤ2023年4月
ブリヂストン:タイヤ製造工場
工場名生産品目エネルギー切り替え時期
佐賀工場タイヤ補強用スチールコード2023年4月
ブリヂストン:原材料製造工場

※1 ブリヂストングループにおける再生可能エネルギー比率(電力)については以下の式を用いて算出している。「(購入電力における再生可能エネルギー量+再生可能エネルギーによる自家発電量)/(購入電力+再生可能エネルギーによる自家発電量-売電量)」

※2 「Bridgestone E8 Commitment(ブリヂストンイーエイトコミットメント)」:
ブリヂストングループは、「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」というビジョンの実現に向けて、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を制定した。これを未来からの信任を得ながら経営を進める軸とし、ブリヂストンらしい「E」で始まる8つの価値(Energy、Ecology、Efficiency、Extension、Economy、Emotion、Ease、Empowerment)を、ブリヂストンらしい目的と手段で、従業員・社会・パートナー・お客様と共に創出し、持続可能な社会を支えることにコミットしている。

※3 ネイチャーポジティブ:
自然を回復軌道に乗せるため、生物多様性・自然資本の損失を止め、反転させることを意味しており、事業活動による生物多様性・自然資本への負荷を低減し、自然の恵みを維持し回復させ、自然資本を持続可能に利用する社会経済活動への変革が意図されている。

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