次世代SDVに適用するE&Eアーキテクチャーにおいて、中核を構成する複数のECUと車載OS、ミドルウェアと車両制御ソフトウェアの主要部分について両社で共通仕様を構築

日産とホンダは、カーボンニュートラルおよび自社製品が関わる交通事故死者をゼロにすることを目指す取り組みをさらに加速するため、戦略的パートナーシップの枠組みに基づき、さまざまな領域における協業の可能性について具体的な協議・検討を行っている。

なかでも、知能化・電動化に向けてカギとなる、SDVを中心としたソフトウェア領域は、技術革新のスピードが極めて速く、研究開発スピードや投資効率の向上による競争力強化が喫緊の課題であることから重要な協業スコープのひとつと定め、検討が進められてきた。

新型スカイラインから、日産のクルマづくりが大きく変わる! 開発期間を約50か月から30か月へと大幅短縮

日産自動車は、新型車の開発期間を従来の約50か月から、リードプロジェクトで37か月、後続プロジェクトで30か月へ短縮する取り組みを進めている。取り組みの名称はPCS-T(Product Creation System-Transformation)。その核となるのは4つの施策だ。

こうした共通認識に基づく協議の結果、今回両社は次世代SDVのECU(※)やソフトウェアの共通化に向けた共同開発契約を締結した。具体的には、次世代SDVに適用するE&Eアーキテクチャー(エレクトリック&エレクトリック・アーキテクチャー)において、中核を構成する複数のECUと車載OS、ミドルウェアと車両制御ソフトウェアの主要部分について、両社で共通仕様の構築を進める。
※SoCを使用する高性能なメインECU(High Performance Computer)および車両の各エリアを統括するゾーンECU

次世代SDVの中核となるECUとソフトウェアの共通化を目指すことで、両社の技術的知見や人材などを融合し、開発リソース、効率の最大化を図るとともに、開発スピードの向上やスケールメリットの獲得による開発コストの低減など、さらなる競争力の強化を目指す考えだ。

日産とホンダは、今後もそれぞれの強みを生かしながら、新たな価値の創出に向けた検討を重ねるとともに、具体的な施策のスピーディな実行に向けて、協業の取り組みを強化していく。