「EVは水没すると感電や発火する」って本当？ ガソリン車とは違う“水没時の危険”とは【知って得するクルマの基礎知識】

ガソリン車の水没危険は吸気系への浸水と電気系統のショート

ガソリン車が水没した際に最も警戒すべき事態は、エンジンの致命的な故障と電気系統の不具合である。ガソリン車は内燃機関を動かすために外部から空気を取り込む構造をしており、この吸気ラインから水が侵入することが壊滅的なダメージに直結する。

エンジン内部のシリンダーに水が入ると、ウォーターハンマー現象と呼ばれる重大なトラブルが発生する。空気と異なり水は圧縮されないため、ピストンが上昇した際に水圧に耐えかねてコンロッドが折れ曲がったり、シリンダーブロックが破損したりする。この状態に陥るとエンジンは完全に破壊され、膨大な修理費用が発生するか廃車を余儀なくされる。

さらに、ガソリン車であっても電気系統のトラブルは無視できない。バッテリーや各種ECU（電子制御ユニット）、オルタネーターなどに水分が付着するとショートを引き起こし、基板の焼き付きや制御不能に陥る。水が引いた後に濡れた配線へ電流が流れることで漏電火災が発生するリスクも非常に高く、特に海水が含まれる浸水では塩分が導電性を高めて発火の危険性を跳ね上げる。

したがって、浸水したガソリン車は安易にエンジンを始動させてはならず、スタータースイッチを押したりキーを回したりする行為そのものが車両にとどめを刺す原因になり得る。エンジン吸気口や排気口の高さまで水位が達した車両は、内部に水分が残留している可能性が極めて高いため、牽引手配を行い専門業者での安全点検を受けることが先決である。

EVの水没はバッテリー遮断機能が働くため感電リスクは低いが放置は火災の元

EVは高電圧バッテリーを搭載しているため水没時に激しい感電事故を起こすと思われがちだが、実際の危険性は感電よりもその後の火災リスクにある。EVは強固な防水構造と高度な安全制御システムを備えて設計されているため、水没したからといって即座に周囲の水へ高電圧が漏れ出す構造にはなっていない。

主要なEV車両には、衝撃や水没などの異常を検知した瞬間に高電圧回路を物理的に遮断する専用のセーフティリレーが組み込まれている。車載バッテリー本体も堅牢な防水・防塵ケースに密封されており、浸水初期段階であれば乗員や救助者が過度におそれるような感電事故が起きる可能性は極めて低い。

しかし、水没後の放置においてはリチウムイオンバッテリー特有の物理的・化学的危険性が牙をむく。バッテリーケース内部にまで水が浸入した場合、不純物を含んだ水が内部セル同士のショートを引き起こし、熱暴走と呼ばれる急激な発熱現象を起こす危険がある。一度熱暴走を起こしたリチウムイオンバッテリーは消火が非常に困難であり、水が引いてから数時間から数日経過した後に突如として炎上する事例も報告されている。

このように、EVは水深が深い場所に入っても即座に感電死するような事態は防げるものの、浸水によるバッテリー劣化やショートは車両の全損および遅延火災という致命的な事故につながる。浸水被害を受けたEVに触れる際は、車両のレスキューマニュアルに従い、高電圧用の絶縁手袋を用いた専門作業員による処理が必要不可欠となる。

ガソリン車とEVに共通する水没時の正しい退避行動と復旧手順

車が水没の危機に瀕した際に取るべき行動は、動力源の種類を問わず人命救助を最優先とした迅速な脱出と、復旧時の二次災害防止である。水深が車輪の半分を超えると自力走行による退避は一気に困難となり、扉にかかる水圧によって車内からの脱出が阻まれるリスクが急上昇する。

水没トラブルから身を守る第一歩は、ドアが開かなくなる前の早い段階で車外へ退避することである。万が一閉じ込められた場合は、サイドガラスの四隅を脱出用ハンマーなどの突起物で叩き割り、開口部を作って即座に脱出しなければならない。フロントガラスは合わせガラス構造となっているため割るのが困難であり、側面からの脱出を図るのが鉄則となる。

脱出後の車両復旧手順に関しても、ガソリン車とEVのどちらにおいても共通した手順を守らなければならない。最も重要な原則は、水が引いた後であっても絶対にシステムを起動させたり、エンジンをかけたりしないことである。ハイブリッド車やEVのメインバッテリーの切り離しや、ガソリン車の補機用12Vバッテリーのマイナス端子を外して電気系統を遮断する処置は、専門的な知識と装備がない状態で行うと感電やショートの危険がある。

車載電子回路に水分や汚れが残ったまま通電させると、前述の通り火災やシステムの破綻を招くおそれがあるため、自身で安易にバッテリーには触れず、復旧作業はすべてプロのロードサービスや整備工場に委任するのが安全である。水没被害は見た目以上に深刻なダメージを内部に与えているケースが多く、判断を誤れば自己の命や財産をさらなる危険に晒すことになる。適切な危機意識を持ち、事後の対応を慎重に行うことが被害を最小限に抑える鍵となる。