ホンダ車約370万台の走行データを活用して渋滞を低減
2017年12月に活動を開始した「Hondaドライブデータサービス」は、ホンダのインターナビ・プレミアム会員をはじめとする約370万台のホンダ車から集まる走行データ・車両の挙動データなどを活用した、渋滞対策、都市計画、防災、交通事故防止などの社会課題解決を目指すデータサービス事業。これまでさまざまな企業や自治体の要望を受け、個別にソリューションを提供してきた。今回、提供を開始した旅行時間表示サービスは、全国各地で発生する「渋滞」という社会課題の解決を目指して開発したもので、パッケージ型サービスとすることで、より多くの企業や自治体が導入しやすくなっている。
「旅行時間表示サービス」の目的は、渋滞路・迂回路通過の所要時間を表示することでドライバーに迂回を促し、交通量を分散して渋滞を低減すること。車両の走行データを活用し、道路上に所要時間を表示するサービスの提供は、日本の自動車メーカーとしては初めてだ。
このサービスでは、ホンダ車からリアルタイムに集まる走行データを活用し、渋滞路・迂回路の通過にかかる時間を計算。そして、算出された渋滞路・迂回路それぞれの所要時間を、ルート分岐地点の手前に設置した表示機に表示しドライバーに知らせることで、迂回路の選択を促す。これにより交通量が複数のルートに分散され、渋滞を低減する効果が期待できる。特に効果が期待できるのが、目的地まで複数ルートが存在し、そのルートの一方が渋滞、一方は空いているなど交通量に偏りがある場合だ。
このサービス提供に向けた実証実験は、毎年、紅葉シーズンになると激しい渋滞が発生する栃木県日光市で、国道119号線の渋滞緩和を目的に行われた。その結果、激しい渋滞が発生する春日町交差点から日光山内入り口までの最長所要時間が、2019年の171分に対して、2020年の対策実施時には同等の交通量ながら85分と半減。
さらに、渋滞ルートの所要時間表示が長くなるほど迂回が促されて渋滞が低減し、シーズン中の最大渋滞長は2019年の約3.7kmに対して、2020年の対策実施時には約2.3kmまで短縮された。また、渋滞が解消する時刻も、平均で2時間以上早まった。
旅行時間表示サービスは、すでにいくつかの企業・自治体から導入の要望があり、2021年秋の活用開始に向けて準備を進めている。ホンダは今後も、Hondaドライブデータサービスのデータを活用して、渋滞対策、都市計画、防災、交通事故防止などのさまざまな社会課題解決に貢献していく。